東京オリンピック後にみる、建設業界の展望はいかに！

2017/01/04

型枠大工の知識, 大工の豆知識

東京オリンピックにおける経済効果

現在の建設業界は、アベノミクスの恩恵をかなり授かっています。公共事業削減を掲げていた民主党時代と打って変わり公共事業やインフラが復活しているだけでなく、復興についても潤沢な資金を注いでいます。また、東京オリンピック用の施設、娯楽地、宿泊施設の建設も重なって、かなり潤っているのを肌で感じている方も多いでしょう。しかし、この実感とは裏腹に、統計上は増額をしているように見えるだけで、徐々に予算は減らされており実際の予算自体は当時とほぼ同水準とする声も。このあたりの予算・政策ついての情報は随時、確認しておくと良いでしょう。とはいえ、インフラ整備の経済的影響は顕著であり、東京オリンピック用の施設増設などがそれに追従する形で、建築業界は盛り上がりをみせています。また、海外観光客の増加は宿泊施設だけでなく観光施設の整備が必要になるなど、建設業界の好況をもたらす一因ともなりうるチャンスです。

昔のオリンピック

1964年の東京オリンピックはどうだったのでしょうか？東海道新幹線や東京モノレールの開業などインフラ整備で敗戦からの復活をアピールすると同時に、高度成長を支える交通機関を築きました。現在スーパーゼネコンといわれる企業が頭角を現したのもこの頃。その当時も今と同じように東京オリンピック景気がもたらされ、日本が大いに活気づいたことは手に取るように分かりますね。しかし、景気はそう長くは続かず「40年不況」へと突入します。ただ、40年不況はすぐに回復し「いざなぎ景気」に乗って二桁の成長を続け高度成長期へと突入し、引きずることなく軌道修正ができました。ですが、次の東京オリンピック時にうまくいくかの保証はありませんが、景気は循環しています。トランプさんが当選するなども含め、今後も景気の荒波が予想されますが、世の中の動きやオリンピック後の対策は検討しておくべきですね。

東京オリンピックインフラ整備の見通しは？

見通しとしては、東京オリンピックに関わる建設が出来上がる2017〜2018年頃が好景気ではないかという予想が大半。その後は、造り上げた建造物を維持していくためにも建設業の力が必要になるといわれています。その中で、人材の確保は急務になってきます。しっかりと対策を立てていきましょう。また、ゼネコン各社は公共事業投資に頼るだけでなく、アジアの建設ラッシュに日本の力を輸出することでより大きな市場を目指す未来もあるようです。何にしても各都道府県の建築業界の現状や動向には、目を向けていきましょう。