国土交通省も注目！建設業界の人手不足を解消するドローンの活用

2017/08/30

型枠大工の知識, 大工の豆知識

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現場の労働力不足対策の1つとして、ドローンの活用が進んでいるのはご存知でしょうか？業務の効率化や、労働力不足の現場をアシストできるような取り組みが始まっています。今回は、その試みが具体的にどのようなものなのかご紹介していきましょう。

建設現場とドローンの意外な組み合わせ

現在、現場で用いられているドローンはカメラを搭載しても1機20万円ほど。操縦することもできますが、設定したプログラムに沿って自動で飛行し自分で戻ってくることも可能です。労働力不足の中、手間も費用も最小限で点検業務を担当してくれる頼もしい存在といえるでしょう。

また、ヘリや飛行機では難しい場所でも小回りが利くので軽々と近づくことができ、人の目線で確認することのできない角度での確認、高精度な測量も上空から可能です。工事の進捗具合や建物、建造物の瑕疵を確認することもできます。

そのため、ドローンはダムや橋などの土木工事の施工管理や3次元CADを使わない測量にも実力を発揮！コスト削減の面でも役に立っており、ダムやトンネル、高層ビルなどの点検では人件費も時間もかかるものでしたが、ドローンを飛ばして撮影するだけで確認が取れるので大幅に無駄をなくすことが可能になりました。

ドローンの活用や研究は大手建設会社でも

国土交通省では2015年にドローンについての航空法を整えましたが、鹿島建設ではそれに先駆けドローンと建設の可能性について研究が進んでいました。ドローンによるレーザー測量を初めて成功させたのでした。

これにより、人が立ち入れない地域の測量も、安く早く綺麗に測量が可能になりました。さらに2haを1０分ほどかつ±4.5cm以下の精度で測量でき、コストが大幅に抑えられると聞けば、欲しい！と膝を打つ関係者も多いでしょう。実際に、従来の３Dスキャナーを導入し計測するにあたり数千万。空撮のためにヘリや飛行機のチャーターでも何百万。撮影をし、画像を取り込んだり認識したりで１週間かかっていたのが、２〜３0万ほどの費用感でドローンを扱うことで半日もかからず対応できるのです。

また、他の建設会社では発注者の要望を受け、体育館建設の進捗状況を定点観測で逐一記録。こういった使い道に対して国土交通省も「建設工事における不備があった際のエビデンスとして非常に有効」と、前向きな発言をしています。