日本の地震発生率から考える、耐震化の重要性

2019/10/07

大工の豆知識

日本ですすむ「耐震化」の現状

これまでも大きな地震に見舞われてきた日本ですが、それを上回るであろう南海トラフ巨大地震や、日本全体が麻痺する可能性のある首都直下地震など頭痛の種が消えることがありません。それ以外の地域でも地震の危険は潜んでおり、被害を最小限に抑えるためには建物の耐震化を行う必要があります。ですが、住宅はおよそ900万戸、不特定多数の方が利用するビルや大型店でも6万棟あまりが十分といえない状態です。改正耐震改修促進法や行政の支援によって後押しされていますが、住宅については罰則もなく負担も重いことから対応は遅れがち。各地の防災拠点ですら、耐震化率は88.3％と万全ではありません。

実際日本で発生する地震の数は？

防災科学技術研究所が提供している「J-SHIS地震ハザードステーション」によると、確率の違いはあれ、今後30年で地震が起こらない場所は日本にはないことが分かります。正確に地震の数を予測することは難しいですが、どこにいても気は抜けないということが読み取れます。また、確率が低くても安心はできません。2016年の熊本地震の場合、M7.0クラスの地震が発生する確率は30年以内にたった1％未満でした。現在のように耐震化が思うように進んでいない状況では、首都直下地震では11,000人、南海トラフ巨大地震では38,000人が建物の倒壊などによって死亡すると考えられています。ですが、耐震化率が90％達成されれば約4割、100％になれば8割以上も減少させられると予想されるほど有効な策。なんとか耐震化が進むよう、一人ひとりが意識を持つことが求められています。

「耐震」のためにできる工夫とは？

阪神・淡路大震災では、建築物の倒壊などによって亡くなった方は約9割にも上ります。建物の耐震をはじめ、地震の被害を減らすために私たちができることは、まだまだ多くあり自分や家族、大切な方のために進めていく必要があるでしょう。建物の躯体の強度強化に関係するのが「型枠」です。東和製作所ではあらゆる場合を想定した型枠を、60年以上の歴史で培った知識とノウハウでバックアップしています。

参考：日本耐震診断協会ホームページ