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「ハザードマップ」を使って災害の被害を把握する
型枠大工の仕事は、建物の基礎を支えているだけにとどまりません。建物を作る仕事は、そこにいる人々の安全を守る仕事。創業から6０年を超える東和製作所では、
今回から9回に渡って「防災」をテーマに型枠工事の重要性を取り上げていきます。
万が一の時に身を守るのに役立つ「ハザードマップ」
地震や水害、火山の噴火など、自然災害に遭遇する危険は常にあります。そんな時、できる限り危険を避け、安全に避難するためのツールが「ハザードマップ」です。主に市町村などの行政が作成しており、「洪水」や「土砂災害」など災害別に発行されています。地盤や地形、過去の災害記録から被害を予測し、地図化したもので「被害予測地図」とも呼ばれるように、災害の発生場所や被害の範囲・程度などが詳細に書かれているのが特徴です。また、安全に避難するための経路や、避難場所についても記されており、1990年代から作成が進んでいたのですが、当時の認知度はイマイチ。2000年に有珠山が噴火した際、ハザードマップに従い避難した結果、住民・観光客ともに1人の死傷者も出さなかったことで大きく注目されました。
ハザードマップの種類と正しい見方は？
災害が起こった際の避難時はもちろん、土地購入などの際の安全性の予測など、誰にとっても欠かすことのできないハザードマップ。「土砂災害」「火山」「洪水」「内水」「高潮」「津波」と、主にハザードマップは6種類あります。自身が住んでいる場所はもちろん、仕事場や学校など普段滞在する時間が長い場所についても確認が必要です。国土交通省が運営している「ハザードマップポータルサイト」では、地域ごとの情報をスマホなどでも簡単に確認することができ便利。洪水と土砂災害など、いくつか重ねて表示することもでき多角的に確認できるのもポイントです。また、民間が運営している地盤サポートマップでは、これまであまり目にすることのなかった地盤沈下や液状化現象についての情報を得ることができるので、こちらも合わせて確認しておく必要があるでしょう。
ハザードマップの「効果」を理解して、備えを
ハザードマップには災害時の対応だけでなく、その土地の特性を知るためにも非常に有益です。現状を把握し、もしもに備えましょう。もしも、の際の、建物の基盤となるのが、「型枠」です。東和製作所では創業より60年、多種多様な型枠工事をサポートしています。
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